暗号資産（仮想通貨）の次のバブルはいつ？周期性と備え方を解説

暗号資産（仮想通貨）の相場は、これまでに急激な高騰とその後の下落を繰り返してきました。次にどのような展開が起こり得るのか気になっている方に向けて、過去の値動きの共通点や到来時期をめぐる見方、備え方の基本を整理します。

執筆：CoinTradeコラム編集部

※本記事は2026年7月29日時点の情報であり、今後の法改正等により相違が生じることがあります。

過去の暗号資産バブルの歴史を振り返る

暗号資産の相場では、これまでに複数回の急激な価格上昇が起きています。2013年から2025年までの主な値動きを振り返りながら、それぞれの背景を紹介します。

2013年と2017年に共通する値動き

2013年は、年始に1,000円前後だった価格が年末には10万円前後まで駆け上がり、その後は下落に転じました。当時はキプロスの金融危機でユーロなど法定通貨への信頼が揺らぎ、逃避先として資金が流れ込んだことが背景にあったとされています。

2017年も同様に、年初10万円前後だった価格が年末には230万円台まで上昇しました。新規事業の資金調達手段としてトークンを発行するICO（イニシャル・コイン・オファリング）が世界的に広がり、暗号資産全体への資金流入が加速したことが、この急騰を後押ししたと考えられています。

両者に共通するのは、少数の材料をきっかけに投機的な資金が短期間で集中し、価格が実需以上に跳ね上がった点です。

2021年バブルの制度的な背景

2021年11月9日には、1BTCあたり68,500ドル（約770万円）まで上昇し、当時の史上最高値を記録しました。同年10月19日に上場した米国初のビットコイン先物ETFへの期待が直接的な要因とされ、同年9月にエルサルバドルが世界で初めてビットコインを法定通貨に採用したことも、機関投資家や国家レベルでの認知拡大を印象づける材料になりました（※1）。

2013年や2017年が主に個人投資家主導の値動きだったのに対し、2021年は上場企業や運用会社といった機関投資家の関与が強まった点に違いがあります。市場の裾野が広がったことで、値動きの規模も従来以上に大きくなりました。

2025年の最高値更新の位置づけ

2025年10月上旬には、1BTCあたり12万5,000ドル台（日本円で約1,890万円）まで上昇し、最高値を更新しました。しかし上昇は長くは続かず、その後は急速な調整局面に入っています。

具体的には、同年10月に米国による対中関税を巡る発表をきっかけに大規模な清算が発生し、その後も利下げ観測の後退やETFからの資金流出が重なって、価格は一段と下押しされました。2026年7月時点では6万4,000ドル前後で推移しており、10月の最高値から半分以上下落した水準です（※1）。短期間で急騰した後に大きく反落するという値動きは、過去3回のバブルとも共通する特徴といえるでしょう。

到来時期をめぐる複数の予測

次にどのタイミングで大きな価格上昇が起こるのかは、多くの人が関心を寄せるテーマですが、手がかりの一つとして扱われているのが、ビットコインの半減期という仕組みです。

半減期とバブル周期の関係

ビットコインは、新規発行量が一定間隔で半分になる「半減期」という仕組みを持っています。直近の半減期は2024年4月に到来し、次回（第5回）は2028年3月から4月頃に、マイニング報酬が3.125BTCから1.5625BTCへ半減する見込みです（※1）。

過去を振り返ると、2013年・2017年・2021年の大きな上昇局面は、いずれも半減期の前後数か月から1年半ほどの時期に重なってきました。2025年10月の最高値更新も、2024年4月の半減期から約1年半後というタイミングにあたり、この周期と重なる形になっています。

予測が分かれる到来時期

次回の半減期に近い2028年から2029年頃に、より大きな上昇局面が訪れるという見方がある一方、2025年から2026年にかけての値動きですでに一つの循環を終えたとみて、次の上昇はそれより早く訪れる可能性を指摘する声もあります。

このような半減期を軸にした周期論は、あくまで過去の値動きから導かれた経験則です。2025年から2026年にかけての値動きも、関税や利下げ観測、地政学リスクといった外部要因に大きく左右されており、上場投資信託（ETF）を通じた機関投資家の参入も含め、過去にはなかった要因が市場構造を変えてきました。

これまでの周期がそのまま次回にも当てはまるとは限らないため、到来時期を断定的に見極めることは難しい状況です。

注目される銘柄と分野の傾向

暗号資産には数多くの銘柄が存在し、値動きの中心になる顔ぶれは相場のたびに変わってきました。中でもビットコインとイーサリアムは、他の銘柄とは異なる基本的な役割を担っています。

基軸通貨としてのビットコイン

ビットコインは2009年に登場した最初の暗号資産で、発行上限を2,100万枚に固定した分散型のネットワークで運用されています。時価総額の規模や取引の広がりから、暗号資産市場全体の値動きを左右する基軸通貨としての役割を担ってきました。

過去のバブルでも、上昇のきっかけはビットコインから始まり、その後に他の銘柄へ資金が広がる流れが繰り返し見られています。次のバブルでも、まずビットコインの動向が焦点になりやすいと考えられます。

スマートコントラクトの基盤としてのイーサリアム

イーサリアムは、契約条件をプログラムとして自動実行する「スマートコントラクト」機能を備えたネットワークです。

分散型金融（DeFi）や非代替性トークン（NFT）など、さまざまなサービスの基盤として使われている点がビットコインとの違いです。次のバブルでも、この基盤としての実用性が評価の軸になると見られます。

バブルごとに移り変わる注目分野

値動きの中心になる分野は、バブルのたびに移り変わってきました。2017年は新規事業の資金調達手段であるICO関連の銘柄が値動きを主導し、2021年には分散型金融（DeFi）や非代替性トークン（NFT）に関連する銘柄への関心が強まりました。

次のバブルでどの分野が中心になるかについては、まだ見方が固まっていません。過去の傾向をふまえつつ、特定の分野を前提にしすぎない見方が実情に近いといえます。

相場変動に伴うリスクと注意点

急激な価格上昇の後には、下落局面が訪れることも過去のバブルで繰り返されてきました。下落局面では、特有の心理や行動のパターンが見られます。

急落局面で起こりやすい心理と行動

価格が急騰する場面では、これ以上の値上がりを逃したくないという焦りから、値上がりの最中に購入を急ぐ人が増える傾向があります。反対に下落局面では、含み損への不安から売却を急ぐ人が増え、これが値下がりに拍車をかけることもあります。

こうした心理は、過去のバブルでも多くの相場参加者に共通して見られました。値動きが大きい場面ほど、自分の判断基準を事前に整理しておくことが、落ち着いた行動につながりやすいでしょう。

過去のバブル崩壊に見られた要因

バブル崩壊の引き金は、その時々で異なります。2014年には大手の交換業者が破綻する事案が発生し、2018年には別の大手交換業者から巨額の資産が流出する事故が起き、いずれも業界全体の信頼を揺るがし価格の下落につながりました。

規制環境の変化も要因の一つです。主要国が暗号資産に対する規制を強化する動きを見せるたびに、市場心理が冷え込み、価格が調整される場面が繰り返されてきました。

CoinTradeで始める暗号資産の積立

少額から始められる積立は、値動きの大きい相場に備える現実的な方法の一つです。

少額から始める積立という選択肢

積立は、購入のタイミングを分散できるため、一時的な高値づかみの影響を抑えやすいという性質を持っています。

少額から始められる点も、積立ならではの特徴でしょう。まとまった元手がなくても、無理のない金額から資産形成を始められます。

CoinTradeでの積立設定までの流れ

CoinTradeでは、実際に積立を選ぶ利用者が多く見られます。2026年7月時点でアクティブな積立設定を集計したところ、積立金額は全体の平均が2,235円、中央値が1,000円と、少額な設定が中心になっていました。

口座開設から積立設定までの手続きは、オンラインで完結します。

1. 1
   メールアドレスを登録する

   届いた案内に沿って、パスワードなどの初期設定を進めます。

2. 2
   本人確認を行う

   スマートフォンで本人確認書類のICチップを読みとり、口座開設審査を実施します。

3. 3
   日本円を入金する

   指定された口座への銀行振込で、購入に充てる資金を入金します。

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   積立を設定する

   銘柄と金額を選び、毎日または毎月のうち希望する頻度を選んで設定します。

よくある質問

まとめ

• 暗号資産の相場は2013年・2017年・2021年・2025年と急騰と急落を繰り返し、2025年10月の最高値更新後は2026年にかけて半分以上下落した
• 次のバブルの到来時期は半減期サイクルを軸に語られることが多いが、予測が分かれている
• 値動きの中心になる分野はバブルのたびに移り変わり、次回もまだ見方は固まっていない
• 余剰資金の範囲で購入タイミングを分けることが、値動きへの備えの基本になる
• CoinTradeでは少額の積立設定が中心で、口座開設から積立まで手続きはオンラインで完結する

※1 本記事に記載の半減期の時期・過去の価格推移・到来時期の予測は、記載した時点で確認できた情報にもとづく参考値です。