「ビットコイン（BTC）」という言葉を目にする機会は増えたものの、実際に何を指すのかを説明できるかというと自信がない、という方は少なくないはずです。
この記事では、ビットコインの成り立ちと特徴、国内外での取引の実態、それを支える仕組み、購入までの流れを整理します。
執筆：CoinTradeコラム編集部
※本記事は2026年9月24日時点の情報であり、今後の法改正等により相違が生じることがあります。
ビットコインとは
管理者を置かずに送金するために作られた
ビットコインは、中央の管理者を置かずにインターネット上で送金できるように設計された暗号資産（仮想通貨）です。
出発点は、2008年10月31日に暗号技術のメーリングリストへ投稿された1本の論文でした。
表題は「Bitcoin」、副題は「A Peer-to-Peer Electronic Cash System」で、Satoshi Nakamotoという名義で公開されています。
オンラインの支払いが、長らく金融機関という第三者の介在に頼ってきた理由としてよく挙げられるのが、二重支払い問題です。
この問題は、デジタルデータは複製できるため、誰かが記録を見張っていない限り同じ資金を複数回利用することを防げないということを指します。
この問題の解決のために論文が示した答えが、取引の記録を特定の管理者に預けるのではなく、ネットワーク全体で共有し、時系列に並べて確定させるという方法です。
この仕組みに基づいて最初のブロックが2009年1月3日に生成され、以来途切れることなく続いています。
円やドルとの違いは発行と記録の仕組み
日本円や米ドルには、発行を担う中央銀行があります。
通貨の量を調整するのも、価値の裏づけを与えるのも、中央銀行の役割です。
日本円などの法定通貨とビットコインは、発行のしくみ・取引記録の管理・送金できる時間という3つの点で仕組みが異なります。
- 発行のしくみ: 法定通貨は中央銀行が発行・管理しますが、ビットコインには中央銀行にあたる組織が存在せず、あらかじめ決められたプログラムに従って自動的に発行されます
- 取引記録の管理: 銀行振込は残高も履歴も金融機関のシステム内にある情報ですが、ビットコインでは同じ記録をネットワークに参加する多数のコンピュータが共有します
- 送金できる時間: 銀行振込は金融機関の営業時間に縛られますが、ビットコインは24時間365日、深夜でも休日でも送金が可能です
| 項目 | 日本円などの |
ビットコイン |
|---|---|---|
| 発行する主体 | 中央銀行 | 存在しない |
| 発行量の |
定められていない | 2,100万BTC |
| 取引記録の |
金融機関が |
ネットワークの |
| 送金で |
金融機関の |
24時間365日 |
※ビットコインの発行上限は、プログラム上で定められている。
ビットコインの特徴
なぜ価値の保存手段としての性格を強めたのか
ビットコインは当初、Satoshi Nakamotoの論文が示したとおり、金融機関を介さずに送金できる手段として想定されていました。
転機になったのは、2013年3月のキプロス危機です。
キプロスでは銀行預金への課税が検討され、取り付け騒ぎが起きました。
この動きを受けて国家権力の及ばない資産としてビットコインへの関心が高まり、価格の上昇につながったとされています。
発行上限が2,100万BTCとあらかじめ決まっている性質も、供給が増え続ける法定通貨とは違う資産として選ばれる根拠になりました。
以降、ビットコインは価値を保存する手段としての側面を強めていきます。
なぜ決済手段としては定着しなかったのか
ビットコインには決済手段としての利用も期待されていたものの、現在の日常の買い物に使う通貨として広がっているとは言えません。
決済手段としての広がりを妨げているのは、次の2つの壁です。
- 値動きの大きさ: 円建て価格が大きく変動する局面があり、支払う側と受け取る側のどちらかが損をしやすい構造がある。
- 承認にかかる時間: ブロックの生成間隔が10分ほどあり、複数回の承認を待つ運用が一般的なため、レジの前で完了を待つ店頭決済には向かない。
このような2つの制約が、通貨よりも資産としての利用を後押ししています。
データで見るビットコインの現在地
現在の価格が示す位置づけ
※CoinTradeのレートをもとに作成。他社データにもとづく数値と多少の差が生じることがあります。
ビットコインの価格は、2026年9月23日時点でおよそ1,300万円です。
2025年1月以降の値動きを振り返ると、同年10月8日に円建ての期間内の高値となる約1,870万円を記録した後、値を下げてきました。
今の水準は、その高値からおよそ29%低い位置にあります。
今後の見通しについては、強気な見方と慎重な見方に分かれるのが実情です。
詳細はビットコインの今後はどうなる？2026年以降の見通しと将来性を解説で、複数のアナリストの見解とあわせて解説しています。
時価総額シェアで見る存在感
ビットコインが暗号資産市場全体でどれくらいの規模を持つ銘柄なのか、主要な指標で確認してみましょう。
- 時価総額: 約1.68兆ドル（世界1位、CoinGecko調べ）
- 暗号資産全体に占める割合: およそ57.5%（CoinGecko調べ）
- 国内取引金額: 4,379億4,400万円（国内全銘柄合計のおよそ65%、2026年7月、JVCEAの統計調べ）
世界の暗号資産の中でも圧倒的な規模を持ち、時価総額・取引量ともに単独で最大のシェアを占めています。
ビットコインを支える仕組み
ブロックの連なりが改ざんを防ぐ
ブロックチェーンは、取引記録をまとめた「ブロック」が時系列順につながって伸びていく台帳です。
各ブロックには、直前のブロックの内容から計算される値が埋め込まれており、内容が変われば、この値も別のものになります。
そのため、過去の記録を1か所でも書き換えると、それ以降のブロックの値がすべて合わなくなります。
改ざんを成立させるには、後に続くブロックをすべて作り直す必要があり、実質的に成立しない仕組みです。
マイニングが中央機関なしでネットワークを成立させる
通常、取引の正しさを保証するのは、銀行のような中央の管理者ですが、ビットコインはマイニングという仕組みが取引の正しさを検証し、参加者の間で合意を成立させています。
マイニングの実態は、条件を満たす数値を総当たりで探す計算作業で、この計算には大量の電力と機器が必要です。
ここが不正を防ぐ仕組みとなっており、もし悪意を持って不正な取引を含むブロックを作ろうとしても、ほかの参加者は正しい記録の連なりを基準に動くため、不正なブロックは受け入れられません。
したがって、計算に費やした電力と機器のコストは無駄になってしまいます。
このように、正しい記録を作ったときだけ報酬を得られるため、不正を働くと経済的に損をする仕組みになっているのです。
半減期がインフレに歯止めをかける
前項のとおり、マイニングの報酬として新規のビットコインが発行されますが、この発行量は無制限ではありません。
発行上限は2,100万BTCで、21万ブロックごとに新規発行量が半分になる半減期という仕組みが、あらかじめ組み込まれています。
直近の半減期（4回目、2024年4月20日）で、新規発行量は6.25BTCから3.125BTCへ減りました。
次の5回目はブロック高1,050,000に達したときであり、mempool.spaceで確認できる2026年8月20日時点のブロック高963,270から見積もると、2028年ごろが目安になります。
| 時点 | ブロック高 | 到達日 | 1ブロックあたりの |
|---|---|---|---|
| 運用開始 | 0 | 2009年1月3日 | 50 BTC |
| 1回目の |
210,000 | 2012年11月28日 | 25 BTC |
| 2回目の |
420,000 | 2016年7月9日 | 12.5 BTC |
| 3回目の |
630,000 | 2020年5月11日 | 6.25 BTC |
| 4回目の |
840,000 | 2024年4月20日 | 3.125 BTC |
| 5回目の |
1,050,000 | 未到達（2028年ごろが |
1.5625 BTC |
※到達日はブロックが記録された時刻（協定世界時）にもとづきます。5回目の到達時期は、ブロックの生成ペースによって前後します。
ビットコインを購入するまでの流れ
口座開設から購入までの流れ
国内でビットコインを買う場合は、登録を受けた事業者を通じて売買するのが基本です。
口座を開いて日本円を入金し、金額を指定して注文するという流れになります。
多くの事業者では、小数点以下の細かい単位で注文できるため、数百円といった金額からでも購入できます。
手続きの大枠はどの事業者でも共通で、申し込みから購入までは次の4段階です。
-
1
口座開設を申し込む
スマホアプリや公式サイトからメールアドレスと基本情報を登録します
-
2
本人確認を済ませる
マイナンバーカード等のICチップをスマートフォンで読み取る方式が代表的です
-
3
日本円を入金する
指定された口座への振込などの手段で購入資金を用意します
-
4
ビットコインを購入する
購入する金額を指定して注文します
CoinTradeでビットコインを購入する流れ
CoinTradeは株式会社マーキュリーが運営する暗号資産のサービスで、ビットコインを含むさまざまな暗号資産を取り扱っています。
口座開設から本人確認、日本円の入金、売買までがアプリのなかで完結する点が特徴です。
購入のタイミングに迷う方向けに、積立機能も実装されており、購入のタイミングを分散させつつ、長期目線でビットコイン投資に挑戦することも可能です。
よくある質問
Qビットコインと金には、どのような共通点がありますか？
どちらにも供給に上限があり、ビットコインは2,100万BTC、金は地球の埋蔵量がその上限となっています。この点が理論上無限に発行し続けられる法定通貨と異なる部分であり、インフレヘッジ機能が期待される理由です。
Qマイニングは個人でも参加できますか？
技術的には可能ですが、採算を取ることは実質的に難しくなっています。マイニングは現在、専用機器（ASIC）を用いてプールに参加することが前提になっています。一般的なパソコンで単独に参加しても、電気代に見合う報酬を得るのは容易ではありません。
Q発行上限の2,100万枚に達したら何が起こりますか？
新規発行が止まります。半減期のたびに新規発行ペースが半分に落ちていく仕組みのため、上限に届くまでには100年以上かかる計算になり、当面の運用に影響が及ぶ段階にはありません。
Qビットコインの取引で利益が出た場合、税金はどうなりますか？
現在は、原則として雑所得に区分され、総合課税の対象です。給与などほかの所得と合算され、5%から45%の累進税率に住民税10%が加わります。2028年1月からは分離課税へ移行する見通しがあり、詳しくは暗号資産の分離課税とはで解説しています。
Q半減期は価格にどう影響しますか？
半減期は新規に供給されるビットコインの量を減らす仕組みであるため、需給の観点から市場の注目を集めやすいイベントです。ただし、これは仕組み上の注目点であり、将来の値動きを保証するものではありません。
まとめ
- ビットコインは中央の管理者を置かずに送金できるよう設計された暗号資産
- 2013年のキプロス危機を転機に、価値を保存する手段としての性格を強めてきた
- 値動きの大きさと承認待ち時間の長さから、決済手段としては広がっていない
- 国内現物取引の3分の2、世界の時価総額の過半をビットコインが占める
- 取引記録はブロックチェーンに時系列で積み上がり、マイニングが中央機関なしでの合意を支える
- 発行上限は2,100万BTCで、半減期のたびに新規発行ペースが半分に落ちる
