NFTという言葉を見かけても、暗号資産（仮想通貨）とどう違うのかがつかみにくい方は多いでしょう。どちらも同じブロックチェーンを土台にしながら、役割は大きく異なります。この記事では両者の違いと仕組み、売買に必要な銘柄、市場の現状とリスク、国内での買い方を解説しています。読み終えるころにはNFTと暗号資産の関係を整理できるでしょう。
執筆：CoinTradeコラム編集部
※本記事は2026年8月14日時点の情報であり、今後の法改正等により相違が生じることがあります。
NFTと暗号資産の違いと共通点
NFTとは、ブロックチェーン上でデジタルデータの所有者を記録し、1つずつ固有のものとして扱う仕組みです。正式にはNon-Fungible Token（非代替性トークン）と呼ばれ、他と取り替えられない性質を指しました。
両者の違いは、取り替えられるかどうかに集約できます。ビットコインやイーサリアムのような暗号資産は同じ銘柄なら価値が等しく、誰の持つ1ETHと交換しても変わりません。一方のNFTは1つずつ異なる識別情報を持ち、同じ額面の紙幣のようには取り替えられません。
共通点は、どちらもブロックチェーンに取引の記録が残る点です。誰から誰へ渡ったかを追跡でき改ざんも難しく、暗号資産（仮想通貨）とNFTは同じ技術基盤を共有しています。
| 比較の |
暗号資産（仮想通貨） | NFT |
|---|---|---|
| 取り替えられるか | 同じ銘柄なら1単位ごと |
1点ごと |
| 発行の |
同じ規格で |
数を |
| 主な用途 | 支払いや |
データの |
| 価格の |
市場に |
個別の |
NFTが一点物として成立する仕組み
一点物として扱えるのは、ブロックチェーン上で動くスマートコントラクトが土台にあるからです。決めた条件どおりに処理を実行するプログラムが、データ一つひとつに固有のIDを割り当て、所有者の情報と移転のルールを自動で記録します。
発行にはイーサリアムで生まれたERC-721という共通規格が使われてきました。NFTを作るときの共通ルールにあたり、規格に沿えば対応するサービス間で同じように扱えます。
よくある誤解ですが、ブロックチェーンに記録されるのは「所有権の証明」と「画像の保管先URL」のみです。画像データ本体は別の保管庫（IPFS等）にあり、そこが閉鎖されると表示できなくなるでしょう。NFTを買っても、画像データ自体が手元に来るわけではありません。
NFTの取引で暗号資産が果たす役割
マーケットプレイスでNFTを買うときは、暗号資産が支払いの手段になります。必要な銘柄は、そのNFTが載るチェーンで変わりました。
購入代金と手数料の支払い
NFTの購入代金は、原則としてそのNFTが発行されたチェーンの暗号資産で支払います。イーサリアム上のNFTならETH、ソラナ上ならSOLが必要です。
代金のほかに、記録を残す手数料も必要でした。ガス代と呼ばれるこの費用も同じ暗号資産で支払うため、少額のNFTでは代金より高くつきます。
基盤となるブロックチェーンの違い
NFTはイーサリアム以外のチェーンでも発行されており、どのチェーン上にあるかで必要な暗号資産と手数料の水準は変わります。ポリゴンやImmutableはイーサリアムの処理を外側で担う基盤で、ソラナは別の独立したブロックチェーンです。
ETHやSOL、POLのように国内の暗号資産交換業者で扱われる銘柄もありますが、状況は銘柄ごとに違いました。手数料の安いチェーンがゲーム向けに選ばれる傾向もあります。
NFT市場の現状と今後の見通し
市場の見通しを左右するのは、どこまで広がるかという期待と、実際の取引量の2点です。この2つは足元で大きく食い違いました。
拡大が予測される市場規模
市場そのものには成長が見込まれる予測が出ています。調査会社のGrand View Researchは、世界のNFT市場が2024年から2030年にかけて年平均34.5%で成長し、2030年には約2,117億ドルに達すると予測しました。ただし前提が変われば数値も動くため、将来の価格を保証するものではありません。
取引の実態と実用分野への移行
実際の取引量は、2022年のピークから大きく縮みました。CryptoSlamの集計では、月間取引高が2022年1月の約60.5億ドルから2025年12月には約3.03億ドル前後まで落ち込んでいます。時価総額もCoinGeckoの集計で2022年4月の約168億ドルから、2026年8月時点では約16億ドル前後まで減りました（※1）。
投機的な売買が落ち着いた一方、ゲーム内アイテムや会員権、トレーディングカードでは利用が広がってきました。予測と実態の差が大きいため、投資の判断はご自身のリスク許容度に合わせて慎重に行う必要があります。
NFTに関わる際の主なリスク
保有や売買には、主要な暗号資産とは異なる固有のリスクがあります。売買のしやすさと、保有中の管理の2つが要点でした。
買い手が見つかりにくい場合がある
NFTの売買では1点ごとに買い手を探すため、希望する時期に現金化できない場面が出てきます。同じコレクションでも、人気の差で取引の成立しやすさは変わりました。
取引量の少ないコレクションでは、1件の売買で価格が大きく動きます。話題性が薄れると買い手が減り、価格が長期間戻らないケースも報告されています。
秘密鍵の管理と詐欺への注意
NFTの保有には、自分で秘密鍵を管理するウォレットを使う場面が多くあります。秘密鍵は資産を動かすパスワードにあたり、紛失すると取り戻す手段は残りません。
詐欺の手口も報告されています。公式を装ったメッセージで秘密鍵を求める例があり、保管方法の違いは暗号資産ウォレットの種類と選び方でまとめました。
暗号資産の売買で利益が出た場合、現行では原則として雑所得に区分され、他の所得と合算して課税されます。購入したNFTを転売した利益は原則として譲渡所得にあたり、営利を目的として継続的に売買している場合は雑所得または事業所得になります。手続きは暗号資産の確定申告のやり方で確認できます。
暗号資産は20%の申告分離課税へ移る方向が示され、詳細は分離課税と2028年施行の新税制で扱っています。NFTは現時点で対象に含まれていません。
国内で暗号資産を購入して運用する手順
NFTと暗号資産（仮想通貨）の関係を踏まえた入口になるのが、基盤となる銘柄を国内で購入することです。多くのNFTが載るイーサリアムのような通貨は、国内の暗号資産交換業者でも買えます。
暗号資産交換業者で口座を開設して購入する
国内で暗号資産を購入するには、金融庁に登録された暗号資産交換業者の口座を使います。登録を受けた事業者は利用者の資産を分けて管理する義務を負い、手順は次の4つです。
-
1
メールアドレスを登録する
受け取れるアドレスでアカウントを作成し、使い回さないパスワードを設定します。
-
2
本人確認の書類を提出する
スマートフォンで本人確認書類のICチップを読み取る方法が主流です。提出後は事業者側で確認が行われます。
-
3
日本円で購入資金を入金する
本人確認の完了後に入金でき、必要な金額に合わせて用意します。
-
4
購入または積立の設定を行う
銘柄を選んで売買するか、金額と銘柄を指定して自動の買い付けを設定します。
CoinTradeのステーキングと積立で運用する
NFTの基盤として広く使われてきたイーサリアムは、金融庁の登録を受けたCoinTradeでも購入できます。預けた暗号資産で報酬を受け取るCoinTradeのステーキングはETHやSOLに対応し、運用の期間に定めもありません。
解除の申請はいつでも行え、その後は銘柄ごとのロック期間を経て売却に進みます。値動きの大きい領域では、購入時期を分ける考え方も知られています。
一定額を自動で買い付けるCoinTradeの積立サービスにも対応し、買う時期を1回に決めきる必要はありません。口座開設から運用の設定まで1つのアプリで進められます。
よくある質問
QNFTと暗号資産（仮想通貨）は何が違うのですか？
大きな違いは、取り替えられるかどうかにあります。暗号資産は同じ銘柄なら価値が等しく、他の単位と交換できます。NFTは1点ごとに固有で、同じ価値では置き換えられません。
QNFTを購入するときに暗号資産は必要ですか？
多くの場合、そのNFTが発行されたチェーンの暗号資産が必要です。イーサリアム上のNFTならETH、ソラナ上ならSOLが該当しました。ガス代と呼ばれる手数料も同じ銘柄で支払います。
QNFTを買うと画像データそのものが手に入るのですか？
記録されるのは所有権の証明と画像の保管先URLが中心で、画像データ本体は別の保管庫にあります。保管先が閉鎖されると表示できなくなるおそれも指摘されました。
QNFT市場は今後どのように推移する可能性がありますか？
調査会社のGrand View Researchは、NFT市場が2030年に約2,117億ドルへ拡大すると予測しています。一方で取引高や時価総額は2022年のピークから大きく縮小しており、価格を保証するものではありません。
QNFTや暗号資産の売買で利益が出た場合、税金はどうなりますか？
暗号資産の利益は原則として雑所得、購入したNFTを転売した利益は原則として譲渡所得に区分され、いずれも他の所得と合算して課税されます。給与所得者でも利益が一定額を超えると確定申告が必要になるでしょう。暗号資産は分離課税へ移る方向が示される一方、NFTは対象に含まれていません。
まとめ
- 暗号資産は同じ銘柄なら等価だが、NFTは1点ごとに固有で取り替えられない
- スマートコントラクトとERC-721規格が一点物を成立させ、データ本体は外部に置かれることもある
- NFTの売買には基盤チェーンの暗号資産と、ガス代と呼ばれる手数料が必要
- 市場規模の拡大予測がある一方、取引高と時価総額はピーク時から大幅に縮小
- 買い手が見つかりにくい点と、秘密鍵の管理や詐欺への備えが固有のリスク
- 国内では暗号資産交換業者の口座開設から購入でき、積立やステーキングで運用も可能
※1 取引高は2025年12月、時価総額は2026年8月時点の集計値です。
