NFTという言葉はニュースやSNSで見かけても、デジタルの画像やデータに高い値段がつく理由や、買うと何が手に入るのかは分かりにくいかもしれません。
この記事では、NFT（非代替性トークン）の意味、発行と記録の仕組み、使われ方と市場の動向、購入までの流れとガス代、買う前に知っておきたい注意点を解説します。
執筆：CoinTradeコラム編集部
※本記事は2026年10月15日時点の情報であり、今後の法改正や市場の動向等により相違が生じることがあります。
NFTとは？非代替性トークンの意味
NFTがどのようなものかを、名前に含まれる「非代替性」の意味とあわせて説明します。
NFTとは何を指す言葉なのか
NFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）とは、ブロックチェーン上で発行される、一つ一つが区別できるデジタルトークンです（※1）。
例えば、デジタルアーティストBeepleの作品のNFTは、クリスティーズの作品ページに、トークンIDと、管理するスマートコントラクト（ブロックチェーン上で動くプログラム）のアドレスが記載されています（※2）。
非代替性とはどういう意味か
非代替性とは、1つ1つが区別され、ほかのものと置き換えられないという意味です。
1ドル紙幣はどれを持っていても同じ価値で、イーサリアムというブロックチェーンの暗号資産であるETHも同様です。
これに対してNFTは、固有の特性を持つため、どれを所有しているかが重要になり、希少性も証明できます（※3）。
例えば、指定席のチケットのように、よく似ていても一つ一つがわずかに異なるNFTも発行されます。
イーサリアムでNFTを扱う代表的な規格であるERC-721では、各NFTに固有のIDを割り当てて、所有者を1つずつ別々に追跡する仕組みです（※4）。
なお、NFTと暗号資産の違いについては、NFTと暗号資産（仮想通貨）の違い｜仕組みと関連銘柄を解説をご覧ください。
ERC-721のNFTは、固有のIDと管理するスマートコントラクトのアドレスの組み合わせで1つに特定できます。そのため、見た目が似ていても、別のNFTだと見分けられます。
NFTの発行と記録の仕組み
NFTがどのように作られ、どの情報がどこに記録されるのかを説明します。
NFTはどのように発行されるのか
NFTは、誰でも発行でき、スマートコントラクトにNFTの所有者として自分のアドレスを登録させる「ミント」という操作で作られます（※3）。
登録した情報は、ブロックチェーン上に公開されて保存される仕組みです。
ブロックチェーンは改ざんされにくいため、登録した情報も書き換えられにくくなっています（※1）。
ブロックチェーンの仕組みは、ブロックチェーンの仕組みとは？特徴・種類・活用例を解説で解説しています。
このようにNFTは、データの複製を防ぐ技術ではなく、データと保有者を結びつける「証明書」をブロックチェーン上に記録する技術です。
そのため、データ自体はコピーできても、保有者は第三者が検証できます。
作品のデータはどこに保存されるか
画像などの作品データ本体は多くの場合ブロックチェーンの外に保存されており、ブロックチェーン上に記録されるのは主にトークンIDや所有者のアドレスなどです（※1）。
容量の大きいデータをブロックチェーン上に記録するのは現実的ではないため、このように分けて保存されています。
作品データの保存先は、サーバーに置くHTTPと、データごとに固有のIDを付けて分散管理するIPFSの2つが一般的です。
HTTPでは、サーバーの管理者がデータを削除できてしまいます。
IPFSでも保持する人がいなくなればデータは消えるため、保存先が失われると作品を表示できなくなります（※5）。
| 項目 | ブロックチェーン上に |
ブロックチェーンの |
|---|---|---|
| 主な内容 | トークンID、所有者の |
画像などの |
| 保存先 | ブロックチェーン | サーバーに |
| データの |
公開されて保存され、改ざんされに |
HTTPで |
NFTの使われ方と市場の動向
NFTがどのような分野で使われ、なぜ値段がつくのか、そして市場の動向を説明します。
NFTはどんな分野で使われているか
NFTは、ゲームやデジタルアートのほか、仮想空間、現物資産、不動産の利用権など、持ち主や権利を証明したいものに幅広く使われています。
NFTの活用が始まった2017年末ごろは、CryptoKittiesのようにゲームキャラクターを売買するゲームでの利用が中心でした（※1）。
その後、2021年にデジタルアートへ注目が集まり、仮想空間内のデジタル不動産などへと活用の領域が広がりました。
2023年時点では、現物資産の真正性の証明やホテルの宿泊券、自治体のデジタル住民権など、現実の資産や権利と結びついた使い方が登場しています。
| 分野 | NFTで |
主な事例 |
|---|---|---|
| ゲーム | ゲームキャラクターや |
CryptoKitties、MyCryptoHeroes |
| デジタルアート | 画像 |
NBA Top Shot、CryptoPunks |
| 仮想空間 | 仮想不動産や |
The Sandbox、Decentraland |
| 現物資産と |
現物資産の |
Startbahn、UniCask |
| 不動産の |
ホテルの |
NOT A HOTEL |
| 地方創生 | デジタル住民権や |
新潟県山古志村、岡山県美作市 |
※事例は2023年10月時点の整理です。
デジタルデータに値段がつく理由
デジタルデータは複製が容易なため、そのままでは希少性を持たせにくいです。
それでも値段がつくのは、NFTでデータの保有者を検証できるようになり、データ自体はコピーできても希少性を持たせられるからです（※1）。
実際、NFTが世界的に注目を集める象徴となったのは、2021年3月に高額で落札されたBeepleの作品のNFTでした。
クリスティーズのオークションでの落札額は、約6,935万ドルでした（※2）。
NFT市場はなぜ縮小したのか
NFT市場が縮小したのは、投機的な思惑で膨らんだ価格が2022年後半から続かなくなったためです（※1）。
NFTの平均単価は2024年8月までの2年間で約10分の1に急落し、売買は手ごろなデジタルアートや会員権が中心になりました（※6）。
その後、2025年4月には、取引高がピークから8割減っています（※7）。
こうした中でNFT取引市場の閉鎖も相次ぎ、米国の暗号資産取引所クラーケンは、2025年2月にNFT取引市場を閉鎖すると発表しました（※8）。
同じく米国の暗号資産取引所ジェミナイも、2026年2月にNFT取引市場のNifty Gatewayを閉鎖すると発表しています（※9）。
NFTを買うまでの流れとガス代
NFTを買うために必要なものと購入の流れ、購入時にかかるガス代について説明します。
NFTの購入に必要なものと手順
NFTを買うには、一般的に、暗号資産を用意してウォレットに入れ、マーケットプレイスに接続して支払うことが必要です（※1）。
ウォレットは暗号資産やNFTを管理するためのツールで、マーケットプレイスは、売りたい人が出品し、買いたい人が直接購入する、フリマアプリに近い仕組みです。
ウォレットの種類や選び方は、暗号資産ウォレットとは？種類・選び方を初心者向けに解説で解説しています。
-
1
暗号資産交換業者で口座を開設する
NFTの購入に必要な暗号資産を買うための口座を開設します。
-
2
暗号資産を購入する
NFTの購入に必要な暗号資産を購入します。
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3
ウォレットへ送付する
購入した暗号資産を、MetaMaskなどの暗号資産ウォレットに送ります。
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4
マーケットプレイスに接続する
希望するNFTを扱うマーケットプレイスに、ウォレットを接続します。
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5
暗号資産で支払う
販売価格に相当する暗号資産を支払います。
購入時にかかるガス代とは
NFTを買うときは、商品の代金とは別に、取引をブロックチェーンに記録してもらうための手数料「ガス代」がかかります（※10）。
ガス代は購入・移転・発行（ミント）のたびに発生し、そのブロックチェーンの暗号資産（イーサリアムならETH）で支払います（※11）。
イーサリアムで人気のNFTコレクションの発売などにより取引が集中すると、混雑によってガス代が上がるため注意しましょう。
NFTを買う前に知るべき注意点
NFTを買う前に知っておきたい、得られる権利の範囲と、偽物や詐欺への注意点を説明します。
買ったNFTにはどんな権利が付くか
NFTを買っても、作品の所有権や著作権が当然に手に入るわけではなく、得られる権利は作品の使い方を定めた利用許諾の内容で決まります。
「NFTであること」自体に法的な意味はなく、NFTを持っているだけで利用権や地位が当然に発生することもありません（※1）。
また、デジタルデータには民法上の所有権が生じないとする見解が支配的で、NFTを「デジタル所有権」と呼ぶのは適当でないとされています。
2022年6月時点の整理では、NFTに紐づくコンテンツの著作権や肖像権なども、通常は移転せず、利用許諾に基づく利用権が付与されます（※12）。
NFTを買っただけでは、画像などをどこまで利用してよいかは分かりません。利用許諾の内容はNFTごとに異なるため、購入前に確認する必要があります。
偽物のNFTや詐欺を見分けるには
NFTは誰でも発行できるため、第三者が勝手に発行した偽物が出回っています。
実際、マーケットプレイスのOpenSeaは2022年1月、同サービスの機能で無償発行されたNFTのうち8割以上が不正なものだったと明らかにしました（※1）。
発行者自身が売る一次販売は、売り手が権利者かどうかを比較的判断しやすいです。
一方、個人間の二次流通では、売り手を確認すること自体が難しい場合がほとんどです。
そのため、偽物かどうかは、発行者が権利者本人かどうかと、価格が不自然でないかを手がかりに見極める必要があります（※12）。
よくある質問
QNFTを売って利益が出た場合、税金はかかりますか？
暗号資産などの財産的価値を有する資産と交換できるNFTを用いた取引は、所得税の課税対象となります（※13）。 NFTを譲渡して値上がり益と認められる場合は譲渡所得に、営利目的で継続的に行っている場合は雑所得または事業所得に区分されます。 一方、財産的価値を有する資産と交換できないNFTを用いた取引は、課税対象になりません。
QNFTは買えば値上がりして儲かりますか？
NFTは必ず値上がりするようなものではなく、値下がりするリスクもあります（※12）。 また、買い手が必ず現れるとは限らず、すぐに売れないリスクもあるため注意が必要です。
QNFTはクレジットカードで買えますか？
OpenSeaでは、クレジットカードでNFTを購入でき、これが最も簡単な購入方法として案内されています（※14）。 決済では、第三者の決済サービスであるMoonPayが現地通貨を暗号資産に換えて購入するため、カード決済の処理手数料とガス代がかかります。 ただし、MoonPayが対応していない地域では、暗号資産交換業者で暗号資産を買ってウォレットに送る手順が必要です。
QNFTは自分でも作ることができますか？
NFT自体は誰でも容易に発行でき、OpenSea Studioを使えば、コーディングの知識がなくても自分のNFTをミントできます（※15）。
QNFTを買ったあとにキャンセルや返金はできますか？
ブロックチェーン上の取引は確定後に取り消すことはできません。 署名前に取引内容をよく確認する必要があります。
まとめ
- NFTは、ブロックチェーン上で発行される、一つ一つが区別できる非代替性のデジタルトークンである。
- NFTは、データと保有者を結びつける証明書を記録する技術であり、作品データ本体は多くの場合ブロックチェーンの外に保存される。
- NFTはゲームやデジタルアートのほか現物資産や会員権にも使われているが、投機的に膨らんだ市場は2022年後半から失速し、縮小している。
- NFTを買うには暗号資産とウォレットを用意してマーケットプレイスで支払い、購入のたびにガス代がかかる。
- NFTを買っても作品の所有権や著作権が当然に得られるわけではなく、得られる権利は利用許諾の内容で決まる。
- 偽物のNFTや詐欺が出回っているため、発行者が権利者本人か、価格が不自然でないかを確認したうえで購入する必要がある。
※1 国民生活センター「国民生活」2023年10月号（NO.134） ※2 Christie's「Beeple (b. 1981), EVERYDAYS: THE FIRST 5000 DAYS」ロット詳細 ※3 ethereum.org「非代替性トークン (NFT)」 ※4 Ethereum Improvement Proposals「ERC-721: Non-Fungible Token Standard」 ※5 IPFS Docs「Best Practices for Storing NFT Data using IPFS」 ※6 日本経済新聞「NFT価格、2年で10分の1 バブルの跡からビジネスの芽」 ※7 日本経済新聞「NFT市場、バブル崩壊で閉鎖相次ぐ 取引ピーク比8割減」 ※8 The Block「Kraken to close NFT marketplace, shift focus to other projects」 ※9 Bloomberg「Gemini to Close NFT Marketplace Nifty Gateway in February」 ※10 ethereum.org「ガスと手数料」 ※11 OpenSea Help Center「What are gas fees?」 ※12 消費者庁サイト掲載資料（三菱UFJリサーチ&コンサルティング作成）「NFTの動向整理」 ※13 国税庁「No.1525-2 NFTやFTを用いた取引を行った場合の課税関係」 ※14 OpenSea Help Center「Purchase your first NFT」 ※15 OpenSea Help Center「How do I create an NFT?」
