暗号資産のニュースやアプリを見ていると、「トークン」という言葉によく行き当たります。ただ、暗号資産と同じものなのか、何がどう違うのかは判然としないという方も多いのではないでしょうか。この記事では、トークンという言葉が指すものを整理したうえで、暗号資産との違い、主な種類、投資するメリットと注意点、買い方までを順に扱います。
執筆：CoinTradeコラム編集部
※本記事は2026年8月11日時点の情報であり、今後の法改正等により相違が生じることがあります。
トークンとは何を指す言葉か
トークンという言葉が指すものを、まずは英単語としての語源から、暗号資産の分野での使われ方まで順に整理します。
分野によって異なるトークンの意味
IT用語辞典のe-Wordsによると、トークンはもともと証拠や記念品、代用貨幣、引換券、商品券などを意味する英単語です。この言葉が指すものは分野によって異なり、ITやセキュリティ、暗号資産といった領域それぞれで意味が変わります。
IT分野では、長いデータを最小の構成単位に分解したものや、何かの証や印になるデータ・装置を指すことが多い言葉です。これに対し情報セキュリティの分野では、利用者認証のために使う携帯型の小型装置をセキュリティトークンと呼びます。プログラミングの分野でも独自の意味があり、コンパイラがソースコードを解析する際に、コード上で意味を持つ最小単位の文字の並びを指す言葉です。近年では生成AIの分野でも使われるようになっており、言語モデルが処理する最小単位を意味する言葉として、消費量が文字数によって変わる文脈で登場します（※1）。
暗号資産の分野で使われるトークン
暗号資産の分野では、ブロックチェーンを用いてある発行主体が取引相手に交付する、証券のようなデータをトークンと呼びます（※1）。この際、独自のブロックチェーンを持たず、既存のチェーンの仕組みを借りて発行される点が技術的な特徴です。仕組みの詳細は、暗号資産とは？初心者向けに特徴と始め方をわかりやすく解説をご覧ください。以降の章では、この暗号資産の分野におけるトークンに絞って解説します。
トークンと暗号資産の違い
暗号資産とトークンという2つの言葉の関係を、使われ方と技術的な違いの両方から整理します。
同じ意味で使われる場面と区別される場面
ニュースやアプリの表示を見ていると、暗号資産とトークンという言葉が入れ替えて使われる場面が多くあります。これは誤りではなく、広い意味では暗号資産とトークンは同じものを指す場合があるためです。区別が必要になるのは、発行の仕組みや技術的な性質を問題にするときに限られます。
独自のブロックチェーンを持つかどうか
技術的な区別の基準になるのが、独自のブロックチェーンを持つかどうかという点です。独自のブロックチェーンを持つものはコインと呼ばれ、ビットコインやイーサリアムが該当します。トークンは、既存のブロックチェーン上で発行される点がコインと異なる特徴です。これは「トークン＝価値が低い」「コイン＝価値が高い」といった序列を意味するものではなく、あくまで技術的な区分です。
イーサリアムのERC-20のような規格に沿うと、他の製品やサービスと相互運用できるトークンを作れます。詳細はethereum.orgが公開しており、この規格が定める基本機能は、アカウント間の送金や残高の取得などです（※2）。
| 項目 | コイン | トークン |
|---|---|---|
| ブロックチェーン | 独自の |
既存の |
| 代表例 | ビットコイン、イーサリアム | ERC-20規格の |
| 規格へ |
規格に |
ERC-20等の |
※一般的な分類の目安であり、個別の銘柄によって性質は異なります。
トークンの主な種類
トークンは用途や設計によって、大きく4つの種類に分けられます。
サービス内で使えるユーティリティトークン
ユーティリティトークンは、発行元のサービス内で使う権利や機能が結びついたトークンです。具体的には、手数料の割引や特定機能の解放といった用途に使われます。なかには運営方針の決定に投票できる性質を持つものもあり、その場合は後述するガバナンストークンとして扱われることもあります。サービスの利用そのものが目的であるため、投資対象としての性質は他の種類に比べて薄い点が特徴です。
有価証券をデジタル化したセキュリティトークン
セキュリティトークンは、株式や社債など有価証券をデジタル化し、ブロックチェーン上で移転できるようにしたトークンで、デジタル証券とも呼ばれます。値上がり益や配当・分配金といった投資家の権利が明確に結びついている点が特徴で、この点がユーティリティトークンとの主な違いです。
運営方針に投票できるガバナンストークン
ガバナンストークンは、プロジェクトの運営方針の決定に投票できる権利が結びついたトークンで、前述のユーティリティトークンの一種として扱われる場合もあります。多くの場合、保有量に応じて投票の重みが変わる設計になっており、コミュニティ主導での意思決定を目的として発行されます。
一点物として発行されるNFT
NFTは、1つずつ異なる識別子を持ち、他のトークンと代替できないトークンです。具体的には、デジタルアートやゲーム内アイテムの所有記録などに使われます。同じ規格で発行されたトークン同士が1対1で置き換えられる他の種類と異なり、1点ごとに別物として扱われる点が特徴で、この非代替性ゆえに暗号資産に該当するかどうかは個別の判断によります。
トークンへ投資するメリット
トークンには、投資対象として複数のメリットがあります。
少額から始めやすい
トークンへの投資は、高額な資金がなくても少額から始められます。まとまった資金を用意する必要がないため、投資を始めるハードルが低い点がメリットです。少額ずつ複数回に分けて購入することもでき、積立の形で継続的に購入する方法も選べます。
特定のサービスで利用できる
ユーティリティトークンなどは、保有することでサービス内の機能や割引を利用でき、投資と実用のどちらの目的でも保有されるトークンです。サービスの利用者が増えるほどトークンの需要が高まる場合があるほか、特典が付与されるサービスでは保有数に応じて優遇度合いが変わることもあります。
値上がりによる利益が期待できる
保有するトークンの価値が上昇すれば、売却によって利益を得られる可能性があります。これは、価格が需給や発行体の動向など複数の要因で変動するためです。ただし、将来の値上がりを保証するものではないため、注意が必要です。
トークンへ投資する際の注意点
トークンへの投資には、価格変動によるリスクや、詐欺的な発行体を見分ける視点など、押さえておきたい注意点があります。
価格変動と発行者に関するリスク
発行者がいるトークンは、その主体の事業や方針の変化が価値に影響します。また、価格変動そのもののリスクもあり、将来の価格までは保証されません。発行者が事業を継続できなくなった場合には、トークンの価値がなくなる可能性もあります。
詐欺的なトークンを見分ける視点
発行体の実態が不明確なトークンには注意が必要です。ほかにも、極端な利回りを訴求するトークンや、公式サイトやホワイトペーパーの説明が乏しいトークンは警戒すべき対象です。短期間での勧誘を強く迫る手口についても、特に注意しておきましょう。
トークンの買い方
トークンを購入するまでの流れは、アカウント登録、口座開設審査、日本円入金、購入の4段階に分かれます。
国内の取引所で口座を開設する
トークンを購入するには、暗号資産を取り扱う取引所で口座を開設する必要があり、開設にあたっては本人確認の手続きが必要です。また、国内で暗号資産の売買を仲介するには金融庁への登録が必要なので、登録を受けた業者かどうかは金融庁のウェブサイトで確認しましょう。
日本円を入金してトークンを購入する
口座を開設したら、日本円を入金し、購入したいトークンを選んで注文します。入金方法は取引所によって異なり、銀行振込のほか、提携金融機関からの入金に対応する場合もあります。なお、購入は成行・指値など、複数の注文方法から選べる取引所も少なくありません。
CoinTradeでトークンを購入する方法
CoinTradeは、暗号資産交換業者（関東財務局長00025号）として、トークンを含む24銘柄を取り扱っています。アカウント登録から本人確認、日本円の入金、購入まで、必要な操作はアプリだけで完結します。
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1
アカウントを登録する
スマホアプリや公式サイトからメールアドレスを入力し、アカウントを登録します
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2
本人確認を行って口座開設審査を完了する
マイナンバーカード等のICチップを読み取る方式で本人確認を行います
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3
指定された口座へ日本円を振り込む
入金した日本円が購入資金になります
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4
取扱24銘柄からトークンを選んで購入する
好きな銘柄と数量を選んで購入します
よくある質問
QNFTは暗号資産にあたりますか？
NFTが暗号資産に該当するかどうかは、発行の仕組みや性質によって個別に判断されます。同じ規格で発行され、1対1で交換できるトークンとは異なり、1点ごとに別物として扱われる点が判断のポイントです。
Qトークンは誰でも発行できますか？
既存のブロックチェーンの規格に沿えば、企業や個人を問わず発行できます。ただし発行したトークンに価値がつくかどうかは別の問題で、実際に使われる仕組みや信頼を得られるかにかかっています。
QICOとは何ですか？
ICOは、企業やプロジェクトが独自のトークンを発行し、投資家から資金を調達する方法です。株式の新規上場に近い役割を持ちますが、法律に基づく規制の枠組みは異なります。
Qトークンの売却益に税金はかかりますか？
暗号資産の売却益は、一般に雑所得として総合課税の対象になるとされ、トークンの売却益もこれと同じ扱いを受けるのが通例です。給与など他の所得と合算して税額を計算するため、利益が出た場合は確定申告が必要になることがあります。
Qステーブルコインもトークンの一種ですか？
法定通貨などに価値を連動させる設計のステーブルコインも、既存のブロックチェーン上で発行されるものであれば、トークンの一種に含まれます。価格の安定を目的として設計されている点が、他の種類との大きな違いです。
まとめ
- トークンは英語で「証拠」「しるし」を意味する語で、分野ごとに指すものが異なる
- 暗号資産の分野では、既存のブロックチェーン上で発行される、価値や権利を表すデータを指す
- 暗号資産とトークンは広い意味で同義だが、独自のブロックチェーンを持つかどうかで技術的に区別される
- 代表的な種類はユーティリティ・セキュリティ・ガバナンス・NFTの4つ
- 少額から投資できる一方、発行者の信頼性や価格変動に関するリスクもある
- CoinTradeは暗号資産交換業者として24銘柄を取り扱っており、口座開設から購入までアプリで完結する
※1 IT用語辞典 e-Words「トークン」（2026年8月11日確認） ※2 ethereum.org「ERC-20 トークン規格」（2026年8月11日確認）
