この記事はこんな方におすすめ！

  • SNSやニュースで見る「FUD」の意味を知りたい方
  • FUDがなぜ暗号資産の価格を動かすのか知りたい方
  • 過去にFUDと呼ばれた出来事を知りたい方
  • FUDと呼ばれる情報への向き合い方を知りたい方

SNSやニュースで「FUD」という言葉を見て、意味が分からず戸惑ったことはないでしょうか。

FUDは暗号資産の価格を動かす代表的な話題の一つですが、そう呼ばれた情報の全てが誤りというわけではありません。

この記事では、FUDという言葉の意味と由来、価格や投資判断への影響、実際にFUDと呼ばれた出来事の例、そしてFUDと呼ばれた情報への向き合い方を解説します。

執筆：CoinTradeコラム編集部

※本記事は2026年10月19日時点の情報であり、今後の市場動向や制度の変更等により相違が生じることがあります。

目次

    「FUD」の意味と言葉の由来

    この章では、FUDという言葉が何を意味し、どのような経緯で使われるようになったのかを説明します。

    FUDの意味と読み方

    FUDは、Fear（恐怖）・Uncertainty（不確実性）・Doubt（疑念）の3つの単語の頭文字をとった言葉です。

    コンピューター業界の用語集The Jargon Fileでは、FUDを「見込み客の心に植え付ける恐怖・不確実性・疑念」と定義しています（※1）。

    この定義からも分かるとおり、暗号資産の文脈でも、FUDは単なる悪いニュースではなく、誰かの意図が絡んだ情報として使われることが多い言葉です。

    言葉の由来はIBMとアムダール氏

    FUDという言葉の由来は、IBMを退社したジーン・アムダール氏が、自身の会社を興した後に、IBMの販売手法を指して定義したことにあるといわれています。

    The Jargon Fileには、FUDという頭字語について「IBMを離れて自身の会社を興した後に、ジーン・アムダール氏が定義した」と記載されています（※1）。

    1990年以降は「Microsoftと結び付けて語られることが増えた」としたうえで、競争上の武器として使われる偽情報全般を指す、一般化した言葉になっていきました。

    ポイント

    由来を知ることで、何かを「FUDである」と主張する側にも、競合への対抗など独自の立場や意図がある場合があると気づけるかもしれません。

    FUDが相場や投資判断に与える影響

    この章では、FUDが価格や投資家の判断にどのような影響を与えるのかを説明します。

    不安に駆られた売りが価格を動かす

    FUDが広まると、不安を感じた投資家の売り注文が集中し、短期的に価格が下がりやすくなります。

    米暗号資産取引所Krakenが2024年に実施した調査では、米国の暗号資産保有者1,248人のうち81%が、FUDに基づいて投資判断をした経験があると回答しました（※2）。

    実際に価格が下落した場面でどう対応すればよいかは、暗号資産が暴落する理由と対処法｜初心者でも安心の備え方で解説しています。

    注意

    Krakenの調査では、感情的な決定がポートフォリオに大きな悪影響を与えたと認めた人は63%に上りました。

    市場心理は指標で確認できる

    FUDがどれくらい広がっているかは、恐怖・強欲指数のような数値指標で確認できる場合があります。

    例えば、暗号資産市場の心理を数値化する「Fear & Greed Index」は、2025年10月10日時点では64（Greed＝強欲）でした（※3）。

    ところが、トランプ米大統領による対中国の追加関税（100%）発表を受けて、翌11日には27（Fear＝恐怖）まで急落しています。

    さらに17日には22（Extreme Fear＝極度の恐怖）まで低下し、投資家心理の悪化が続きました。

    ブルームバーグは、この関税発表を受けてビットコインが12%超下落し、暗号資産史上最大規模とする清算の連鎖を引き起こしたと報じています（※4）。

    実際にFUDと呼ばれた出来事の例

    この章では、実際に「FUD」と呼ばれた具体的な出来事を、2つの事例から紹介します。

    中国の規制発表と繰り返すFUD

    中国当局による暗号資産の規制強化は、暗号資産市場で「FUD」と呼ばれる反応を繰り返し引き起こしてきた出来事の代表例です。

    通信社ロイターは2021年9月24日、中国人民銀行を含む10の当局が同日、暗号資産の取引とマイニングを全面的に禁止する方針を共同で発表したと報じました（※5）。

    ロイターによれば、これらの当局がすべての暗号資産関連活動を明確に禁止するために合同で動いたのはこの時が初めてで、人民銀行は暗号資産が通貨として流通してはならないとしています。

    また、海外取引所が中国本土の投資家にサービスを提供することも禁じられました。

    テザーの準備金をめぐるFUD

    暗号資産業界で広まるFUDの中には、後に当局の調査で一部が裏付けられるものもあります。

    ステーブルコインのテザー（USDT）の準備金をめぐる懸念は、その一例です。

    大手通信社ブルームバーグは2021年2月23日、Tetherと関連取引所Bitfinexが、ニューヨーク州司法長官との間で1,850万ドルの罰金を支払う和解に至ったと報じました（※6）。

    同司法長官は、両社がUSDTの裏付けとなる準備金の状況について実態と異なる説明をしていたと指摘しています。

    両社は不正を認めないまま、その後2年間、準備金の内訳を四半期ごとに報告することに同意しました。

    項目 中国の規制発表 テザーの準備金問題
    指摘された内容 暗号資産は通貨として流通してはならないという当局の立場 USDTの準備金の実態に関する説明の相違
    当局や報道の反応 人民銀行など10の当局が共同で全面禁止を発表（ロイター報道） ニューヨーク州司法長官が調査し、和解金の支払いで決着
    その後の展開 海外取引所による中国本土向けサービスの提供も禁止に 両社は不正を認めないまま、2年間準備金の内訳を四半期報告

    FUDと呼ばれた情報への向き合い方

    この章では、「FUDだ」という主張の実例と、情報を見極めるための基本的な視点を説明します。

    大口保有者が「FUDだ」と主張した例

    「FUDだ」という主張は、指摘されている問題が実在しないことを証明するものではありません。

    2026年6月5日、暗号資産ZECを扱うブロックチェーン「Zcash」の開発支援団体Shielded Labsがプライバシー機能に偽造を許す脆弱性があったと公表すると、ZEC価格は同日一時50%超下落しました（※7）。

    それを受け、ZECを314,185.70枚（流通量の約1.88%）保有するナスダック上場企業Cypherpunk TechnologiesはXで「FUDを止めてほしい」という趣旨の投稿をしています。

    このような暗号資産に対する悪い評判とどう向き合うべきかは、CoinTradeコラムの記事（仮想通貨はやめとけ？将来性がないと言われる理由と向かない人）を確認してください。

    注意

    脆弱性の存在自体はShielded Labsが確認した事実であり、Cypherpunk Technologiesは自らが大量のZECを保有する立場から発言したと考えられます。

    発信元を確かめることが基本になる

    FUDかどうかを見極める基本は、情報の発信元を確認し、公式の発表と照らし合わせることにあります。

    米証券取引委員会（SEC）は投資者向けの注意喚起で、SNS上の投資情報を受け取った際はなりすましの可能性やアカウントの乗っ取りに注意し、企業自体が開示する窓口で裏付けを取るよう呼びかけています（※8）。

    実際、2024年1月9日にはSECの公式Xアカウントが乗っ取られ、ビットコインETFの承認を装う偽の投稿がなされました（※9）。

    この投稿を受けてビットコインの価格は一時4万8,000ドルまで上昇しましたが、数分後には4万5,000ドルを下回るまで値を戻しています。

    怪しい情報や詐欺を見分ける具体的なポイントは、暗号資産（仮想通貨）詐欺の手口とは？見分け方と相談先を解説で解説しています。

    よくある質問

    QFUDの反対語とされる「FOMO」とは何ですか？

    FOMOは、価格上昇の機会を逃すことへの恐怖を意味する言葉で、FUDの反対語として挙げられることがあります。 米暗号資産取引所Krakenの調査では、米国の暗号資産保有者のうち84%がFOMOに基づいて投資判断をした経験があると回答しており、81%だったFUDの割合を上回りました（※2）。

    Q経営者が自社に関する報道を「FUDだ」と否定した例はありますか？

    2023年9月7日、暗号資産取引所バイナンスのCZ氏は、Xで、幹部の退社など一連の否定的な報道をFUDと呼んで退けました（※10）。

    Q規制当局自身が「FUD」という言葉を使うこともあるのですか？

    米商品先物取引委員会（CFTC）の代理委員長Caroline D. Pham氏は2025年9月29日、SEC・CFTC合同ラウンドテーブルで発言しました。 同氏は、CFTCをめぐって飛び交っているFUDを払拭したいと述べています（※11）。

    QFUDという言葉は暗号資産以外でも使われますか？

    Forbes JAPANのコラムは2026年10月8日、AIエージェントの急速な普及をめぐる議論の中で「FUD」という語を用いました。 同コラムは、AIモデル共有プラットフォーム「Hugging Face」で起きたハッキング事件を、人々が不安を感じている事例の一つに挙げています（※12）。

    Q「FUDウォーズ」という言葉もあるようですが、何を指しますか？

    The Jargon Fileは、ハードウェア・ソフトウェアのベンダーが、表向きは標準化を支持しながら自社のシェアを守るために市場を分断する政治的な駆け引きを指す語だとしています（※13）。

    まとめ

    • FUDとは、Fear（恐怖）・Uncertainty（不確実性）・Doubt（疑念）の頭文字をとった言葉で、IBMを離れたジーン・アムダール氏が、IBMの販売手法を指して定義したとされる。
    • Krakenの調査では、米国の暗号資産保有者の81%がFUDに基づいて投資判断をした経験があると答えており、不安に駆られた売りが短期的な価格の下落につながりやすい。
    • SNS上のFUDの広がりは、Fear & Greed Indexのような指標で確認できる場合があり、2025年10月のトランプ関税発表直後には「Greed」から「Extreme Fear」まで急落した。
    • 中国当局による規制強化は、暗号資産市場で繰り返しFUDと呼ばれる反応を引き起こしてきた出来事の代表例である。
    • ステーブルコインのテザー（USDT）の準備金をめぐる懸念のように、FUDと呼ばれた話の一部が、後にニューヨーク州司法長官の調査で裏付けられた例もある。
    • FUDかどうかを判定する際には、発信元を確かめることが見極めの基本になる。

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    ※1 The Jargon File「FUD」 ※2 Kraken「Survey: 63% of crypto holders say FOMO or FUD negatively impacted their strategy」 ※3 alternative.me「Crypto Fear & Greed Index」過去データ（公式API） ※4 Bloomberg「Trump Tariffs Upend Crypto Market, Trigger Record Liquidations」 ※5 ロイター（Reuters）配信記事（euronews.com掲載、2021年9月24日） ※6 Bloomberg「Crypto Exchange Bitfinex Settles With New York to End Probe」 ※7 The Block「'Please stop the FUD': Zcash treasury company Cypherpunk remains committed to accumulating 5% of ZEC supply」 ※8 米証券取引委員会（SEC）「Social Media and Investment Fraud」投資者アラート ※9 WION「US: SEC claims its X account hacked and gave fake nod to Bitcoin ETFs」 ※10 Decrypt「Binance CEO Brushes Off Negative News Amid Executive Departures」 ※11 米商品先物取引委員会（CFTC）「Working Together is Working Better」 ※12 Forbes JAPAN「人間はAIを制御できるのか？ 急加速するAIエージェント時代と構造的ジレンマ」 ※13 The Jargon File「FUD wars」